日本生態学会大島賞 選考経緯および選考理由

第4回(2011年) 日本生態学会大島賞

受賞者:
  大塚俊之(岐阜大学流域圏科学研究センター)
  大手信人(東京大学大学院農学生命科学研究科)
  西廣淳(東京大学大学院農学生命科学研究科)
  野田隆史(北海道大学地球環境科学研究科)

選考概要

 大塚俊之氏は,森林構造の遷移的変化に伴う炭素循環の長期変化について関心をもち,1998年からは現在勤務している岐阜大学の高山試験地において研究を行っている。高山試験地における炭素循環研究の特徴は,微気象学的なタワーフラックス観測という新しい測定手法と,古典的な積み上げ式の生態学的手法という二つの独立した手法によって生態系純生産量(NEP)の精密な測定を行っていることである。このなかで大塚氏は、生態学的手法によるNEP測定手法を更新し,樹木の成長,枯死量を継続的に測定することによって微気象学的手法の時間スケールと比較可能な純生産量(NPP)推定手法を確立した。そして,森林遷移にともなって炭素は生態系のバイオマスに蓄積するのではなく,枯死木や土壌有機物などのネクロマスに蓄積していくことを示した。さらに,8年間の継続計測の結果,生態学的手法によって測定されたNPPは微気象学的な手法によって求められたNEPとパラレルに変動している一方で,ネクロマスの分解呼吸量は年によらずほぼ一定であることを示し,分解呼吸量ではなく生産量がNEPの年々変動に寄与していることを実証した。これらの成果は,Agricultural and Forest Meteorology,Ecosystems, Global Change Biologyなどの一流の国際誌に掲載されている。こうした森林生態系の炭素循環における新視点は,大塚氏の10年間に及ぶ多項目の継続観測により達成されたものであり,今後も大きな成果を上げるものと期待される。以上の理由により、大塚氏を日本生態学会大島賞の授賞者として推薦した。

 大手信人氏は、滋賀県桐生試験地の源頭域を中心とした森林河川の集水域において、長期にわたる丹念な現地調査の積み重ねにより、窒素循環や窒素の流出過程を水文過程との関連から明らかにした。また、それらの結果を、アジア・モンスーン気候下の特徴的な現象として概念化した。これらの成果は、従来、北米や西欧における研究結果に基づいて組み立てられてきた森林生態系の窒素循環の概念枠組みの再検討の必要性を示唆するものであり、我が国発のオリジナリティーの高い業績として評価できる。また、大手氏は、各種の安定同位体比を用いた水・物質循環解析の手法を駆使した先駆的な研究も推進している。例えば、琵琶湖の流入河川において、河川水中の硝酸イオンの窒素・酸素安定同位体比の季節的・地理的な変動を詳細に調査し、その結果から、河川に対する下水および大気由来の窒素負荷の相対的な寄与を推定することに成功している。以上の研究以外にも、森林からの炭素の流失、乾燥地の植物の水利用、病害が森林物質循環に及ぼす影響、といった幅広い分野で顕著な業績があり、そのいずれもが地道な現地調査によるものである。研究成果は、Ecological Applications, Water Resources Research, Global Biogeochemical Cycles などに掲載され、国際的にも高く評価されている。さらに大手氏は、日本生態学会大規模長期生態学専門委員会や日本長期生態学研究ネットワーク(JaLTER)の活動にも積極的に関与しており、我が国における長期生態学研究の推進にも大きく貢献している。以上のことから、大手氏は生態学会大島賞の候補者として相応しいと判断した。

 西廣淳氏は、日本の保全生態学をけん引する若手・中堅のリーダー的存在である。初期は、サクラソウやタデを対象に、異型花柱性の進化生態学的研究を行った。しかし、大島賞候補者としての西廣氏の顕著な業績は、その後の霞ケ浦における水生植物の復元に関する保全生態学的研究にある。湖沼の管理にともなう水位変動の喪失が、多くの水生植物の個体群を衰退させていることを、長期データや野外実験などにより明らかにした。さらに、土壌シードバンクを活用した絶滅危惧植物の復元の研究は、湖岸植生の再生手法の確立に大きく貢献している。生態系の保全や再生は、現場の感のような必ずしも科学的とはいえない根拠に基づいて行われることが少なくないが、西廣氏による一連の研究と実践は、仮説検証手続きを経て順応的に再生を行なう確固たる道筋を示した我が国では数少ない事例である。西廣氏の論文数や論文の被引用回数は、他の候補者と比べて格段に高いわけではないが、学会やシンポジウム、セミナーなどにおける依頼講演は、同年代の生態学者のなかでは、抜群に多いことが特徴として挙げられる。西廣氏の地道な研究成果が、行政や市民などに対してインパクトの高いものであることを物語っている。以上、西廣氏は日本生態学会大島賞の受賞者としての資格を満たしていると判断した。

 野田隆史氏は、岩礁潮間帯の群集生態学・個体群生態学を専門としてきた。研究テーマは、1)巻貝キサゴの生活史戦略と個体群動態、2)チシマフジツボの幼生加入量の時空間変動、3)階層的空間スケールにおける個体群や種多様性の時空間変異、に大別される。これまでに発表された31報の英文論文のうち、もっとも顕著な業績として認められるのは、2004年のPopulation Ecologyに掲載された総説である。ここでは、空間スケールの階層間で見られる群集パターンのコンテクスト依存性と予測可能性の差異について論じるとともに、種の共存をはじめとする群集生態学のさまざまなメカニズムは、複数の空間スケールの生態パターンの同時把握によって解明できるという新たな研究指針を提供した。この見解に基づき、野田氏は独自のプロジェクトを立ち上げ、日本列島の太平洋側の6地域の海岸を対象に長期データを蓄積し、研究を進めている。その成果の一端は、動物生態学のleading journalのひとつであるJournal of Animal Ecology等に掲載され、今後も成果発表が続くものと期待される。さらに日本語による啓蒙書も執筆し、代表作としては「メタ群集の共存メカニズム」(シリーズ群集生態学「メタ群集と空間スケール」(2008)に収録)がある。このように海洋性動物を中心とする個体群・群集生態学に空間横断的アプローチを採用し、長期野外調査を推進している氏の研究は、大島賞に値すると判断した。

 今回、4名の大島賞候補者の推薦に至った。細則には「授賞は毎年原則として2名」とあるため、4名の推薦に至った経緯を以下に説明する。まず、4名はいずれも、「例えば野外における生態学的データの収集を長期間継続しておこうことなどにより生態学の発展に寄与している」という細則の条件を十分満たしていることが挙げられる。いずれの候補者も、昨年であれば受賞に至った可能性が高いという意見もあった。つぎに、従来の大島賞のイメージは、同じ場所で生態観測を長期間行ってきた研究に限定されているイメージが強く、生態学会内における潜在的な候補者の母集団が、特定の分野に限定されてきた感がある。大手氏と大塚氏の研究は、このイメージに合致したものであるが、今後、野田氏のような空間横断的研究や、西廣氏のような科学的な順応的管理の実践研究も、授賞対象として積極的に奨励すべきではないかという意見である。これは、昨年の委員会で課題として提出された、大島賞の新たなイメージ形成とも合致する。最後に、一度に4名の受賞は、毎年原則2名の縛りを大きく超えていると見ることもできるが、昨年は受賞者ゼロ、一昨年1名、であったことを勘案すれば、2年間で4名、あるいは3年間で5名であり、必ずしも過剰とはいえないことも理由として挙げられる。

選考委員会メンバー:辻和希,津田みどり,永田 俊,井鷺 裕司,久米 篤,宮下 直(委員長),宮竹貴久,谷内茂雄,吉田丈人



第3回(2010年) 日本生態学会大島賞

受賞者:該当者なし

選考概要

 本賞には1名の応募がありましたが、選考の結果本年度は受賞候補者なしとしました。経過は以下の通りです。

 3賞のなかで本賞の候補者選考は最も議論を呼びました。本賞には1名の応募がありましたが、短時間で沢山業績を残すのが難しいテーマに地道に取り組んでいるという点で大島賞の被受賞候補者の条件に合致しましたが、受賞対象である長期調査の結果が実はまだ多くが論文発表され ていない点が推薦を躊躇させる主要な理由となりました。結論として、本委員会は本年度大島賞受賞候補に該当者はなしとし推薦を見送ることにしました。委員会としては今回の応募者の個性的な研究スタイルを高く評価しており、国内研究者の多様化を促す意味でも重要な人物と考えます。そこで本応募者には今後さらに努力・精進を続けて頂き、長期データがおそらく論文化されるであろう数年後に再度応募していただくよう本委員会は希望するものです。

 大島賞制度上の問題:本賞については委員から以下のような意見も出されたことを付言します。

1.応募者が少ない。「生態学的に価値あるデータを長年とっている」候補者はそう多くなく、今後も応募者が集まるか不安である。賞の性格づけを変える必要はないか。たとえば「空間的に広い」データを地道に取っているというスコープもいれてはどうか。しかし、アメダスなど既存のデータベースを利用したメタ解析は、候補者自身で採ったデータに基づかないため賞の理念にそぐわないだろう。

2.賞ができた当初、業績主義の生態学会賞とは違い、大島賞も宮地賞とは違う観点から、活躍中の中堅研究者を鼓舞する奨励賞という位置づけではなかったか。とすれば受賞へのハードルを少し下げることも考慮すべきではないか。

3.受賞者により大島賞のイメージを定着させる必要がある。潜在候補者への委員等による応募の働きかけが必要である。

選考委員会メンバー:河田雅圭,齊藤隆,杉本敦子,辻和希(委員長),津田みどり,永田 俊,井鷺 裕司,久米 篤,宮下 直



第2回(2009年) 日本生態学会大島賞

受賞者:
   綿貫豊(北海道大学水産科学研究院准教授)

選定理由

 綿貫氏は北海道大学農学部の卒業研究でカモメ類の生態学的研究を始めて以来,一貫しての野外調査に基づく海鳥類の行動・生態研究に取り組んできた.レジーム・シフト(10年スケールの海洋環境変動)に対応した海鳥の餌の変化に関する研究や,それが採食行動を通じて繁殖成績に影響するメカニズムの解明などの研究成果は,国際的に高い評価を受けている.また,国立極地研究所,フランスCNRS,オーストラリア南極局との共同研究プロジェクトをリードし,海氷がアデリーペンギンの採食行動と繁殖生態に与える影響を明らかにするなど,海鳥研究の国際的なリーダーとして活躍している.一連の研究は50報以上の英語論文として,Oikos, Animal Behaviour, 英国王立学会紀要,Auk, Condor, Ecological Research など国際的に著名な学術雑誌に発表され,被引用回数は総計600回を超えている.
 また,綿貫氏は,1980年に天売島でウミネコの調査を始めて以来,20年以上にわたり,同調査地に通い続け,学生とともに調査ベースを運営している.その間に海鳥の餌と繁殖成績のモニタリングマニュアルを整備しそれに従って得た資料をデータベース化し,研究者に広く提供している.調査ベースは地元の自然愛好家との交流の拠点にもなっており,生態学の普及にも大きな貢献をしている.
 綿貫氏の野外調査を基盤とする研究姿勢は大島賞の精神によく合致し,この研究スタイルを活かした高い研究業績は大いに評価できる.また,同氏の研究拠点は自然愛好家との交流の場にもなっており,生態学の普及にも大きな貢献をしている.よって,選考委員会は,同氏を第2回(2009年度)「日本生態学会大島賞」受賞候補として選定した.

選考委員会メンバー:河田雅圭,齊藤隆(委員長),柴田銃江,杉本敦子,竹中明夫,辻和希,津田みどり,永田俊,松田裕之



第1回(2008年) 日本生態学会大島賞

受賞者:
   古賀庸憲(和歌山大学教育学部)
   正木隆(森林総合研究所森林植生研究領域)

古賀庸憲氏
 古賀氏は、スナガニ科の交尾行動を研究し、被食リスクと代替交尾行動の関係を明らかにしてきた。たとえば、シオマネキの一種を用いて異なる被食リスクのもとで代替交尾行動の割合が変化することを明らかにした。また、コメツキガニに見られる2種類の交尾行動が、高リスク高報酬と低リスク低報酬の条件付き戦略の行動多型であることを不妊化野外実験などを用いてあきらかにした。このように、彼の研究成果は、半生をかけた野外実験観察の積み重ねの産物であり、性淘汰と捕食圧の拮抗を具体的に示したものである。二次的な性形質が捕食圧にさらされて変化するという現象は、基本的でわかりやすい研究成果であり、教科書に載るような洗練された成果である。初期のProc.Roy.Soc.Lond.Bに1998に掲載した論文は40回以上の被引用件数を数えて高く評価されている。また2007年に生態学会誌にすぐれた総説や解説も書いており、これらは長期に渡る研究の成果である。
 以上の諸点から、大島賞候補に相応しい候補者として推薦する。

正木隆氏
 正木隆氏が長期にわたり取り組んできた小川学術参考林は、多くの研究者によって維持され、長期モニタリングを行うと同時に様々な独自の生態学的研究課題を育み、成果を上げてきた。正木氏の研究成果も、小川学術参考林での20年間のミズキ研究が培ったデータに基づき、森林の長期的なダイナミズムをあきらかにしたものである。まさに、長期研究によるデータの有効性と、本人が得た数年間のデータ蓄積を活かしてEcology誌に掲載した当時若手の研究者の取り組みの成果ということができる。
 彼の研究はそれにとどまらず、1998年のデータでそれまでとは違うパターンを見出し、過去の学説が不十分であることに気付いている。その解は今後の課題だが、このような長期研究から培われた一貫した研究を自分とグループの成果としてまとめる姿勢は、生態学の発展において貴重なものと高く評価できる。
 すなわち、正木氏は、長期生態観測をめざす試験地を20年近く維持しながら、ミズキの種子散布研究の成果を折々に発表し続けてきた。長期研究の重要性を身をもって示し、自らの研究成果として結実させたことは、小川プロジェクトの担い手のみならず、今後の長期研究に取り組む者の一つの模範である。このような成功例に続く若手研究者が現れることも期待できる。
 以上の諸点から、大島賞候補に相応しい候補者として推薦する。

<選考経緯>
 本賞は初めて受賞者を出す賞であり、どのような候補者がなぜこの賞に相応しいか、慎重に議論を進めた。細則 には中堅研究者を対象とすることが明記されているが、「野外における生態学的データの収集を長期間継続しておこなうこと」については対象の一例であり、他にどのような顕彰対象があるかは選考委員会に委ねられているとみられること、宮地賞細則にある「生態学の優れた業績を挙げた」という表現と異なり、本賞細則の授賞対象が「生態学の発展に寄与している」という表現に留まっていることも考慮した。

   応募者の中には、グループで長期研究調査地に係わっているが、必ずしもその長期研究の中心人物と言えないとみられる応募者もいた。グループ全体を授賞対象とすべきだという意見もあった。しかし、長期研究プロジェクトの場合、メンバーの入れ替わりなどによって責任の所在や関係者の範囲が認識しにくいこともある。また、グループとして受賞した場合、同じ調査地から二度と受賞者が出ないと受け止められればかえって後進の長期研究の意欲を損なうのではないかという懸念もあった。議論の結果、授賞対象はあくまでも個人研究であり、長期研究プロジェクトなどに係わることによって自らの独創的な研究課題、作業仮説などを得て、地道な努力によって成果を上げた者を顕彰すべきであるという見解に至った。したがって、同じ調査地から繰り返し受賞者が出ることは何ら排除されるものではなく、調査設計のデザインが優れていれば、数多くのすぐれた業績を上げる個人が輩出する可能性もあり、それもまた望ましいことと言えるだろう。ただし、個人の優れた研究成果が取り組んだ長期研究と結びついていることが望ましいとの意見があった。

   他方で、必ずしも長期大規模研究だけを本賞の対象とすべきではないとする意見もあった。若手のときに早くから高い評価を得にくい分野で、宮地賞候補者に残りにくい取り組みをする者を積極的に顕彰すべきであると議論された。例えば、流行の変遷に左右されずに個人として一貫した研究を続け、完成度の高い研究成果を挙げた者は大いに評価すべきと判断された。今回の候補者以外にも、これに該当する優れた候補者がいると思われるが、今回の受賞により、多くの応募者が現れることが期待できる。

   今回はこれらの趣旨に沿う候補者を1名ずつ選んだが、他のタイプの受賞対象者を排除するものではない。上述の若手の頃に宮地賞の対象になりにくい顕彰対象は、ほかにもあると思われる。

   大島賞については、今回初めて受賞者が出ることでもあり、今後の実績によってさまざまな顕彰対象が具体化していくと思われる。今回の応募者の中では、他にも上記の趣旨に合う、優れた業績を持つ応募者がいたが、一方のタイプの研究者だけに偏るべきでないという意見もあった。半生をかけた研究課題としての完成度を高めて再度の応募に期待する。被引用度指数などで見て、すでに若手のほうが優れている場合もあり得るだろう。しかし、このような指標に優れた研究だけが生態学の発展に必要なわけではない。あくまで研究上の価値を評価することに変わりはないが、生態学の基盤を広げ、多様な研究者集団を奨励し、特に若い頃に顕彰機会が少なかった中堅研究者に機会を与えることが重要である。本賞の選考過程そのものが、本学会と生態学の発展を支えるものとせねばならない。

選考委員:松田裕之(委員長)、粕谷英一、河田雅圭、工藤岳、齊藤隆、柴田銃江、杉本敦子、竹中明夫、東正剛