| 要旨トップ | 本企画の概要 | 日本生態学会第69回全国大会 (2022年3月、福岡) 講演要旨
ESJ69 Abstract


シンポジウム S16-4  (Presentation in Symposium)

環境負荷と環境容量の空間分析による地域循環共生圏域の検討
Exploring the spatial scale of the circulating and ecological sphere by spatial analysis of ecological footprint and biocapacity

*堀啓子(東京大学), 橋本禅(東京大学), 齊藤修(地球環境戦略研究機関)
*Keiko HORI(The University of Tokyo), Shizuka HASHIMOTO(The University of Tokyo), Osamu SAITO(IGES)

相互に依存し合う人間社会と生態系の関係を持続可能なものとするためには、生態系が有するストック(自然資本)とそこで生み出されるフロー(生態系サービス)の制約内で、人々の充足した暮らしを保証する社会を構築する必要がある。地域循環共生圏の概念は、この命題に地域レベルでアプローチするものである。地域循環共生圏とは、各地域がその特性や資源を活かして自立・分散型の社会を形成し、自然資源や生態系サービス、資金や人材などの地域資源を補完し支え合う共生システムである。資源の種類によってその需給構造は異なるが、地域循環共生圏の自立圏や、それらが相互に補完し合う循環共生圏は、空間的にどのような規模や圏域で成立しうるだろうか?また、それらはどのような指標で評価されうるものだろうか?
本講演ではこの問いに対する試みとして、生態系サービスの供給能力を示すバイオキャパシティ(BC)と人間による資源消費量を示すエコロジカル・フットプリント(EF)の定量的なバランス評価を用いた、地域循環共生圏域の検討を紹介する。BCおよびEFを1㎞グリッドスケールで推計し、任意の圏域で土地タイプ別にそのバランスを評価できるデータベースを構築した。実際に地域循環共生圏の創造に取り組む事例地域から、空間スケールの異なる複数の事例を取り上げ、構築したEFとBCデータベースを用いたバランス評価により、地域循環共生圏を成立させる空間的範囲について検討を行う。同時に、生態系サービスの利用および管理の在り方や総量などについて、地域循環共生圏の成立のために必要な社会-生態システムの変革についても考察する。


日本生態学会