放射性セシウム（¹³⁴Csおよび¹³⁷Cs）の野生生物への移行を理解することは、原子力事故等に伴う放射性物質汚染後の生態系影響評価とモニタリング設計に不可欠である。しかし陸域や内水面では、対象分類群、環境媒体、測定部位、単位、曝露様式（観測・介入）が多様で、知見の比較と統合が難しい。さらに、1986年のチェルノブイリ（チョルノービリ）原子力発電所事故では、生態系調査が事故後10年以降に減少したことがしばしば指摘されており、こうした状況を定量的に把握することは移行過程におけるリサーチギャップの特定において重要である。本研究では、陸域および淡水環境における野生生物（哺乳類・鳥類・両生類・爬虫類・淡水魚類・甲殻類・水生昆虫等）を対象に、生体内濃度と移行指標（濃縮係数、移行係数、面移行係数等）をシステマティックレビューにより体系的に整理し、規定因子とリサーチギャップを可視化することを目的とした。ScopusおよびWeb of Science Core Collectionを、核種（radiocesium/¹³⁴Cs/¹³⁷Cs）、動物群、移行（transfer/uptake/bioaccumulation等）、環境（terrestrial/freshwater等）を組み合わせた検索式で文献種別は制限せずに検索し、重複除去後に521件を得た。タイトル・抄録スクリーニングの実施後、全文評価対象は307件となった。307件についてタグ付け（複数タグ付与を含む）を行ったところ、水域（169件）と陸域（136件）が概ね拮抗し、分類群は魚類（151件）と哺乳類（87件）が中心であった。言及された汚染イベントはチェルノブイリ（96件）と2011年の福島第一原子力発電所事故（60件）が頻出し、出版年を5年刻みでみると、チェルノブイリ関連は1990–1994年から2010–2014年まで5年当たり14–19件を維持した一方、2015–2019年は4件に減少した。今後は、調査地、水化学条件、餌資源、介入の有無等を系統的に抽出し、地理・年代別の研究分布と、移行を左右する環境・生物要因の統合的理解を目指す。