一般社団法人日本生態学会 学術雑誌刊行規則（2024年2月17日改訂)
- 日本生態学会は、学術雑誌としてEcological Research、Population Ecology、Plant Species Biology、日本生態学会誌および保全生態学研究を刊行する。
- これらの学術雑誌には、広く生態学に関する原著、総説、短報、学術情報などを掲載する。
- 投稿の規定は別に定める。
- この規則の改訂は、編集委員会の議を経て理事会の承認を得て行うものとする。
日本生態学会誌投稿規定（1955年4月制定、2025年1月改訂））
編集方針
日本生態学会誌（Japanese Journal of Ecology）は、一般社団法人日本生態学会が定期的に刊行する和文の生態学の研究・情報誌であり、生態学の発展と普及を図ることを目的とし、和文で刊行することによってその情報が広く効率よく伝わる記事を扱う。
記事の区分 以下の記事を掲載する。
査読付き区分（査読者と編集委員による審査）
- 原著論文（Original article）：生態学に関する新たな知見または技術を示し、考察した論文
- 総説論文（Review article）：生態学の各分野の現状を考察し、これまでの総括と今後の展望を示した論文
査読なし区分（編集委員による審査）
- 学術情報（Information）：生態学の研究・教育に資する情報や、生態学を取り巻く社会・文化・経済的状況に関する情報
- コメント（Comment）：日本生態学会の活動や生態学の研究・教育などに関する意見、特集・連載の企画者からの趣旨説明や編集委員会からの情報など
それぞれ独立して掲載される一般記事の他に、以下の形式を設ける。
- 特集（Feature）：企画者のテーマに沿って集められた、原著論文、総説論文、学術情報のいづれかを含む複数の記事
- 連載（Series）：企画者のテーマに沿って各号に連続して掲載される学術情報
- 受賞者総説（Award paper）：日本生態学会の各賞の受賞者による総説論文とそれに関連するコメント
特集と連載の企画 企画者は、企画者の氏名・所属・連絡先と企画の表題と趣旨、さらに特集では構成記事の表題と著者を、投稿の前に編集委員会に連絡する。編集委員長は企画の採択を企画者に通知する。企画が採択されたら、構成記事の著者が原稿を投稿する。
倫理方針
投稿 原稿を投稿する際、著者は投稿規定を理解し、遵守しなければならない。編集委員会がこれらの規定に従っていないと判断した原稿は、編集委員長が審査を行わずに却下または撤回することがある。
投稿原稿は、原稿の一部または全部が未発表であり、他の媒体において出版が検討されていないものに限る。ただし、プレプリントサーバーでの原稿の公開はその対象外とする。
投稿資格 記事の連絡著者および特集と連載の企画者は、日本生態学会の会員でなければならない。ただし、編集委員会が認めた場合はこの限りではない。
投稿後は、すべての著者が、投稿原稿を確認し、投稿に同意しているとみなす。また、すべての著者が投稿原稿の著者リストに同意しているとみなす。投稿後の著者リストの変更（著者名の追加や削除、著者順の再配置など）には、著者全員の承認を得る必要がある。編集委員長は、必要に応じて上記の事項を著者に確認することがある。
データの改ざん、捏造、盗用および画像の同一性 著者はデータの改ざんや捏造、盗用を行ってはならない。著者は画像をデジタル加工・処理することができるが、以下のすべてを満たさなければならない。
- 調整が最小限に抑えられていること。
- 加工は局所的・部分的でなく、画像全体に施されていること。
- 研究コミュニティの基準に沿った処理であること。
- 処理を行った旨を原稿に明確に記載していること。
原稿に含まれるすべての画像は、元のデータを正確に反映していなければならない。著者は、画像について部分的な移動、削除、追加、強調を行ってはならない。編集委員長は著者に対し未加工のオリジナル画像の提出を要求することがある。要求された画像が提出されなかった場合、原稿は却下または撤回されることがある。
著作権のある資料の転載 著者自身が著作権を持たない資料が原稿に含まれている場合、著者はその著作権者から転載の許諾を得る必要がある。既に公表・出版されている資料が原稿に含まれている場合、著者はその著作権者および出版者から転載の許諾を得る必要がある。その場合、投稿の際に、転載する資料の転載許可書のコピーを原稿に添付しなければならない。
データおよび資料の入手可能性 著者は、公開されているデータや資料について、出所（公開リポジトリやデータベースなど）を開示しなければならず、必要に応じて登録番号やデータベースの詳細を原稿に記載する必要がある。
著者は、著者自身のデータや資料を補足資料（電子付録）として公開するか、公的データベースやリポジトリなどで公開し、これを記事にリンクすることによって、読者がそのデータや資料にアクセスできるようにすることが推奨される。
守秘義務 編集委員会は、未発表原稿の機密性を保持する。著者は、原稿に関する連絡の機密事項を厳守しているとみなす。
審査方針
投稿方法 記事の原稿の作成は、日本生態学会誌執筆要領に従う。原稿の投稿は、編集委員会が指定するウェブシステムから受け付ける。 このシステムを利用できない場合は、編集委員会に問い合わせる。
審査 査読付き区分の原稿は、複数の査読者による査読を受ける。連絡著者は、推薦あるいは除外すべき査読者を提示することができる。シングルアノニマイズド方式により、査読者の名前は原則として公表されない。査読者の報告に基づき、編集委員が原則として2か月以内で審査する。
査読なし区分の原稿は、編集委員が原則として2か月以内で審査するが、関連分野の専門家に意見を求めることがある。
原稿の改訂が必要であると編集委員が判断すれば、指摘事項を付記して連絡著者に通知する。編集委員の報告に基づき、原稿を却下すべきと編集委員長が判断した原稿は、理由を明記して連絡著者に返却する。
審査項目
原著論文：原稿に示されている生態学に関する知見・技術は、科学的な新規性・独創性および一般性・普遍性があり、学術的に適切な手続きによって得られ、読者にとって知る価値があるかどうか。
総説論文：原稿に述べられている生態学に関する論説は、該当分野の文献が必要に応じて網羅され、科学的に独創的な視点から考察され、学術的に適切な総括と展望が示され、読者にとって知る価値があるかどうか。
学術情報・コメント：原稿に示されている情報は、客観的にわかりやすく述べられ、学術的に妥当であり、著者の意見が明示され、生態学の研究・教育に資するかどうか。
改訂 改訂が必要な場合は、その通知の日から原則として2か月以内に連絡著者が改訂原稿を投稿する。改訂原稿には、付記された指摘事項への対応を添付する。
受理 編集委員の報告に基づき、受理すべきと編集委員長が判断した原稿は、連絡著者に受理を通知し、その通知の日付を受理日とする。
出版方針
超過ページ料とカラー印刷料 原著論文は16ページ、総説論文は20ページ、学術情報は12ページ、コメントは8ページを超える場合、超過分の掲載ページあたり10,000円（消費税込み）の超過ページ料を連絡著者が学会事務局日本生態学会誌担当に支払う。
カラー印刷のページを冊子版に掲載する場合は、所定の費用を連絡著者が学会事務局に支払う。
製版用原稿 受理した原稿は、電子版と全文XMLを作成するため、本文のWordファイル（図表の挿入位置を指示）、表のWordファイル、図の画像ファイル、図の説明のWordファイル、電子付録ファイルを学会事務局に送付する。
表は印刷所でレイアウトするため、Wordの表組みを提出する。印刷において1つの表は原則として1ページに印刷できる大きさとする。大きな表や1ページを超える表は印刷所におけるレイアウト段階で2つ以上に分割される。極めて大きな表は電子付録での提供を推奨する。なおレイアウト時の確認作業を容易にするため、印刷レイアウト用の本文Wordファイルにテキストボックスなどを利用して本文中の原稿右欄外にその表の初出の位置を「表1」のように記入する。
図は十分な解像度のPDF、PNG、JPEG、またはTIFF形式で提出し、著者名と図の番号をファイル名に明記するとともに、レイアウト時の確認作業を容易にするため、印刷レイアウト用の本文テキストファイルの右欄外にその図の初出の位置を「図1」のようにテキストボックスなどを利用して記入する。図の説明は、画像とは別のWordファイルにまとめて書く。
校正 校正は、原則として初稿のみを著者が行い、再校以降は編集委員長の責任で行う。校正は原則として製版の誤りのみについて行い、本文や図・表を大幅に変更することは認めない。やむを得ず大幅に変更する場合には、変更に要した費用を著者に請求することがある。
別刷 連絡著者には記事の電子版（pdfファイル）を提供する。別刷は発行しない。
著作権（Copyright） 記事の著作権は著者に帰属する。
著作物の利用 すべての記事はオープンアクセスとし、その利用は 表示4.0国際（CC BY 4.0） に従う。機関リポジトリやウェブサイトなどに記事を公開したり、他の媒体に記事（の一部）を転載することができる。ただし、記事の一意性を担保するため、正本である該当記事の電子版にDOIを用いてリンクすることを推奨する。また、プレプリントサーバーで掲載前の記事の内容を公開していた場合は、該当記事の掲載後にその内容を削除するか、該当記事のDOIをその内容に表示することを推奨する。
訂正と撤回 著者は、編集委員会に、掲載された記事の訂正または撤回の申し立てをすることができる。この申し立ては編集委員会で検討し、その記事の訂正または撤回を編集委員長が決定する。
規定の改訂 投稿規定の重要事項の改定は、一般社団法人日本生態学会理事会の承認を必要とする。ただし、これらを除く軽微な変更は、編集委員会の合意を得て編集委員長が行い、理事会に報告する。
規定の適用 この投稿規定は、2025年1月1日以降の投稿に適用する。
日本生態学会誌への連絡先
学会事務局日本生態学会誌担当
〒603-8148 京都市北区小山西花池町1-8
一般社団法人日本生態学会事務局 気付
Tel/Fax: 075-384-0250
E-mail: jjedit「＠」mail.esj.ne.jp
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